製品情報・自動遠心抽出装置
独自の技術により、試験時間を約120分間に短縮
弊社独自の技術と遠心力により、短時間でAS混合物の抽出、骨材乾燥を行い、廃液の再生までを全自動で行う装置です。
近年、再生合材の増加により、短時間で高精度の試験結果が算出できる本装置の需要が高まっています。
新型自動遠心抽出装置で特許を取得
IWATAだけのドラフトチャンバー機能(局所排気)搭載技術で、特許を取得しました。
ドラフトチャンバー機能は常時起動して内部の気化溶剤を試験室内に漏らさず、安心・安全な試験環境を実現出来ます。
単式自動遠心抽出装置 (ANI-750) |
二連式自動遠心抽出装置 (ANI-700-2STW) |
三連式自動遠心抽出装置 (ANI-700-3STW) |
短い試験時間での高性能抽出
自動遠心抽出装置は安全な作業環境を提供
自動遠心抽出装置に用いられる指定溶剤「ディップソール(1-ブロモプロパン)」は、「臭素化炭化水素系溶剤」という溶剤であり「塩素系溶剤」ではありません。
自動遠心抽出装置では「ディップソール(1-ブロモプロパン)」の90~95%蒸留再生が可能ですし、沸点も高く自然蒸発も少ないので非常に経済的です。「1-ブロモプロパン」は分解温度(約200℃)に達すると有害ガスを発生しますが、自動遠心抽出装置の全行程で分解温度には絶対に到達しません(約100℃)。
また試験は密閉状態で自動的に行われるため、ソックスレー抽出機などでは得難い快適な作業環境を実現します。
廃液の80~95%を自動で蒸留再生可能。密閉された中で使用される上に、本装置の指定抽出試験溶剤ディップソールは沸点も高く、自然蒸発も比較的少ないため非常に経済的です。
ふるいと兼用 | 設置例 | 設置例 |
外部 (屋根より上に排気) |
外置きモーター | 溶剤管理の一例 | 溶剤管理の一例 |
- ご注意下さい -
自動遠心抽出装置で使用可能な溶剤は新液の「ディップソール」、又は「トリクロロエチレン」のみです。
それ以外の溶剤は絶対に使用しないでください。
弊社指定溶剤以外を使用し、抽出装置及び試料皿の故障、腐食など重故障が多数発生しています。
特に安価な溶剤は、安定剤などが不安定な非常に危険(人的、機械的に)な再生溶剤の可能性が高いです。充分にご注意下さい。
指定溶剤、指定リング濾紙は弊社にて販売しておりますので、お問い合わせ下さい。
指定溶剤以外を使用し、故障が発生した場合には修理などを一切お断りする場合があります。あらかじめご了承下さい。
操作性システムの充実
- オイルバス式再生タンク仕様
- 抽出に使用した溶剤を短時間で90~95%まで再生できます。
- 自動強制冷却システム採用
- 骨材乾燥終了後強制的に試験槽に冷却水が注入され連続的に抽出試験が行えます。
- 新型軽量アルミ試料皿
- 皿重量が約1㎏軽くなり作業がより迅速に行えます。また熱による変化もありません。
- 試験行程をリアルタイム表示
- 抽出試験の行程が画面上で表示されます。
- 再生タンクタイマー運転
- ON、OFFタイマー運転で溶剤再生作業の大幅な省力化が図れます
- タッチパネル画面操作
- 画面に触れるだけのワンタッチ操作でどなたでも簡単に操作ができます。
タッチパネル |
タッチパネル・画面例
ワンタッチで試験が行えるため誰でも使用できるよう設計。タッチパネル採用で直観的な操作性を実現。
また異常信号を検出すると自己診断を行いタッチパネル上に異常内容を表示します。
安全システムの充実
- 異常モニター自己診断表示
- 自己診断プログラムを標準装備してありますので動作異常など起きた場合、異常箇所及び対策方法が画面に表示されます。
- 溶剤オーバーフロー防止装置
- 上部溶剤貯蔵タンクの入れすぎを防止制御します。
- インバーター異常停止装置
- 回転モーターに負荷重を関知しますとモーターの焼き付き防止の為自動停止します。
機能比較
自動遠心抽出装置 | ソックスレー抽出機 | 燃焼式抽出機 | |
特長 |
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その他 |
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評価 | 日常管理、依頼試験に最適でプラントや各公的機関に多数採用されておりますが、メンテナンスが必要です | ほぼ全てのプラントに設置されている試験機ですが、再生材料の試験が難しく、日常試験や依頼試験に対応するのは少々厳しいと言えます | 溶剤を使用しないという最大のメリットがありますが上記のような理由で公的機関では採用されておりません |
全国300台以上の納入実績! 豊富な納入実績こそ、信用、信頼の証
おかげさまで「自動遠心抽出装置」は、全国広くご愛用いただいております。(※4)
その豊富な納入実績は、全国で350台。(H29.02月末現在)
この実績こそが自動遠心抽出装置の性能を、最大限に証明しているのです。
※4:公的機関(各建設技術センター、公団、建設省など)が1/3、民間企業(各舗装会社など)が2/3。